2026年度 「課題研究」応募要領

従来の軽金属材料の持つ特性を凌駕する高性能、新機能、省エネルギー・省資源などSDGｓ（持続可能な開発目標）達成に貢献する軽金属材料の開発、研究に対して、斬新にして独創的な研究計画をもって意欲的に挑戦しようとする若手研究者に支援することを目的とする。

申込者（研究代表者）および研究分担者は、日本の大学、短期大学、工業高等専門学校または公的研究機関に所属する教職員又はそれに準ずる研究者。

高性能軽金属材料の開発に関し、斬新にして独創的な研究計画をもって意欲的に挑戦しようとする若手研究者（申込期限日年齢50歳未満、40歳代前半を歓迎）を対象とする。従って、試行的冒険的要素大なるも可とする。
但し、研究代表者は過去に採択された当該研究の研究代表者ではないこと。また、研究分担者は複数の応募には参加できない。

従来の軽金属材料（アルミニウムあるいはマグネシウムやチタン等を主成分とする金属材料）の開発を指向する研究で、機械的、物理的あるいは化学的性質等の特性の一つまたはその組合せにより、現在の特性を大きく越えることを目指すもので、製錬・加工・複合化・表面処理などにおける斬新なプロセス技術の研究も含まれる。
軽金属を対象とする以外は特に制限はないが、申込の際、研究の特色を具体的に明示できるもの。

原則として2年

第1年度　2026年11月1日～2027年10月31日
第2年度　2027年11月1日～2028年10月31日

若干名

２年で1,000万円を限度とする。（単年度500万円以内）

1. 研究組織構成者が所属する機関の間接経費・一般経費は助成の対象にならない。
2. 本助成金は研究組織構成者に交付するが、配分額は研究代表者が決定する。
3. 本助成金は所属する機関に経理を委任し、経理報告は研究代表者から受けるものとする。
4. 本助成金の寄附事務における寄附申込書は、当会所定様式によるものとする。
5. 本助成金は当該年度内に費消するものとする。（残額が発生した場合は返金を求めることもあり得る。）
6. 本助成金より研究に要する備品・設備等を購入した場合、備品・設備等は所属機関に帰属する。
7. 本助成金による研究の成果から知的財産権（特許権）が発生した場合、知的財産権は発明者側に帰属する。
   ※予算の状況によっては、今後措置する財源等、内容（助成金額等）に変更があり得ることをあらかじめご了承ください。

当会の選考委員会によって選考、面接を行い、理事会において決定する。

1. 研究期間終了次第、研究成果報告書を作成し、当会へ提出するものとする。研究成果報告書には、査読を要する権威ある学協会等の機関誌（軽金属に関する学協会が望ましい）あるいは権威ある国際学術誌等に公表した論文のリストを添付すること。報告書は、電子データで提出する。
   （当該報告書は、後日当会ホームページに公開する。）
   ただし、公表論文別刷は別途当会へ提出するものとする。
2. 当会の主催する課題研究成果発表会において本研究成果を発表する。

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2024年度 課題研究　贈呈式